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2019.07.01 07:00  週刊ポスト

ジャニーズ事務所、その圧倒的経営力支えるビジネスモデル

ジャニーズ事務所が新戦略?

 ジャニーズ事務所社長、ジャニー喜多川氏(87)の緊急搬送が報じられたのは、6月19日のことだった。

「その前日の午後、ジャニー社長は自宅マンションで倒れ、都内の総合病院へ搬送されました。脳梗塞だったようです。病室には東山紀之(52)、中居正広(46)、木村拓哉(46)、嵐のメンバーら所属タレントが続々と駆けつけている。搬送からすでに1週間以上経っても容態について正式な発表がないままでした」(スポーツ紙記者)

 1962年6月に事務所が設立されてから57年。“トップ不在”がこれほど長期化するのは初めてのことで、「所属タレントばかりではなく、日本の芸能界全体がジャニー社長の容態について、固唾を呑んで見守っている」(同前)という。

 法人の規模としては資本金1000万円、社員数130人程度の「中小企業」のジャニーズ事務所。社長の入院がなぜ業界全体を巻き込んだ関心事になるのか。その背景にはジャニーズ事務所の“圧倒的な経営力”がある。

◆ファンの会費で年間200億円

 ジャニー氏は1931年、日系二世として米ロサンゼルスで生まれた。戦後、ロスでショービジネスに出会ったジャニー氏は、1962年にジャニーズ事務所を創業し、実姉のメリー喜多川副社長(92)と二人三脚で歩みを始める。

 初めて結成したグループは、その名の通り「ジャニーズ」。元々ジャニー氏がコーチを務めていた少年野球のチーム名で、その中から才能ある4人を抜擢した。

 スター性のある少年を見いだす能力に長け、彼らを育て上げ、華々しく世に送り出すという芸能ビジネスモデルは、画期的なものだった。

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