週刊ポスト一覧/2104ページ
【週刊ポスト】に関するニュースを集めたページです。
「少年時に陽気で面白い人は平均的に短命」の衝撃データ登場
白澤卓二氏は、1958年生まれ。順天堂大学大学院医学研究科・加齢制御医学講座教授。アンチエイジングの第一人者として、著書やテレビ出演も多数の白澤氏が、「『楽天的な人が長生きする』はウソだった」という衝…
2011.07.07 16:00
週刊ポスト
マヨラー妻 トロにマヨネーズ醤油で「料理は創意工夫重要」
夫婦の日常も様々だが、あらゆる夫婦のエピソードが、漫談家の綾小路きみまろにメールや手紙で続々と寄せられている。今回の報告は、アパレルメーカー勤務のご主人（36歳）。奥様（36歳）との間には7歳の息子さん…
2011.07.07 16:00
週刊ポスト
『いいとも』TBSに敗れ局内から「もう潮時か」の声噴出
7年連続の視聴率三冠・フジテレビにも危機感は募っている。何より懸念されているのが、昼の長寿番組『笑っていいとも！』の不振である。フジテレビの局員がいう。「これまでは、他局の追随を許さなかった『いいと…
2011.07.07 07:00
週刊ポスト
原子力依存度高い関電 問題は東日本より西日本で深刻化する
2012年5月に日本の原発は54基がすべて止まり、再稼働のメドが立たない状況に。そんな事態が現実化しそうになってきた。そのとき、日本に何が起こるのか。大前研一氏が解説する。 ＊ ＊ ＊ 日本の原発は13か月…
2011.07.07 07:00
週刊ポスト
小林麻耶の報道番組大コケ以降ゴールデンでバラエティ激増
いま、民放各局の視聴率が著しく落ちている。たとえば、1997年下期のゴールデンタイムの総世帯視聴率は71.2％だったのに対し、2010年下期は63.9％に（各民放・NHKの決算書などから算出）。テレビ局は視聴率が取れ…
2011.07.07 07:00
週刊ポスト
「地デジ化がTV局の経営圧迫」は嘘 税金3600億円投入
テレビ局が盛んに叫んできた、「地デジ化に対応するための設備投資負担でテレビ局の経営が圧迫されている」という"お涙ちょうだい"の芝居に騙されてはならない。自分たちが負担すべき費用を税金で肩代わりさせる…
2011.07.07 07:00
週刊ポスト
『帰れま10』広告主の評判よくTVマン、類似番組期待される
民放各局が低視聴率に喘ぎ、バラエティ番組の制作費は軒並みカットされている。そんな「バラエティ冬の時代」において、数少ない成功例が『お願い！ランキング』（テレビ朝日系）だ。『お願い！ランキング』はテ…
2011.07.07 07:00
週刊ポスト
地デジ化は世界のスタンダードに逆行 欧米では超マイナーだ
この国の官僚が国民を騙す際によく使うのが「外国はこうなっています」という理屈だが、こと地デジ化について、その論法は聞かない。なぜなら、地デジ化は「世界のスタンダード」に逆行しているからだ。 米国で…
2011.07.06 16:00
週刊ポスト
日本人はフェアレディZをポルシェの半値で買えることを誇れ
ベストセラー『間違いだらけのクルマ選び』著者として知られる徳大寺有恒氏は辛口評論家として知られるが、そんな同氏が大人の男が乗るべきスポーツカーとして絶賛するのは「フェアレ…
2011.07.06 16:00
週刊ポスト
値上がり余地大きい日本株「銀行株4年で5倍も」と専門家
日本株は安い。景気が長期低迷しているから当然という言い方もできるが、一方で多くの上場企業はそのなかでも利益を上げているし、大企業の内部留保は年々増えており、2009年度で257兆円に達した（財務省・法人企…
2011.07.06 16:00
週刊ポスト
カンヌ国際広告賞3部門獲得の九州新幹線CM 出演者は2万人
「元気と勇気をもらえます」「日本人に生まれたことを誇りに思います」「東北が復興したら、東北新幹線でも同じように撮影してほしい」。 全国から感動の声が続々と上がっている九州新幹線全線開業記念のテレビCM…
2011.07.06 16:00
週刊ポスト
今年流行“モノキニ”水着姿の23才女性「セクシーでしょ？」
連日30度を超える猛暑が続き、全国の海水浴場には早くも海水浴客が殺到中。神奈川県の人気ビーチ、逗子海岸と「サザンビーチちがさき」を訪れると、おろしたての水着を着たギャルたち…
2011.07.06 16:00
週刊ポスト
真夏に咲いた武井咲 17才のとびっきりの表情を撮り下ろし
武井咲（たけい・えみ）17才。 ロッテ『ガーナミルクチョコレート』、ソフトバンクモバイル『ホワイト家族24』、日本コカ・コーラ「爽健美茶」、イオンなど多くのCMに出演する他、201…
2011.07.06 07:00
週刊ポスト
エレベーターの間引き運転 節電効果薄く不便を強いるだけ
今年の夏の節電については、オフィスでは、エレベーターの間引き運転などの取り組みがされている。こういった節電法はどの程度効果があるのか。 秋田県庁は5月25～27日、本庁舎と第二庁舎で「節電実験」を実施し…
2011.07.06 07:00
週刊ポスト
大前研一氏 「東電救済法案」は国民負担際限なく膨張と指摘
政府は先月、東京電力・福島第一原子力発電所事故に伴う東電の賠償を支援するための「原子力損害賠償支援機構法案」を国会へ提出した。原発を持たない沖縄電力を除く全国の9電力会社が支払う負担金を基に機構を新…
2011.07.06 07:00
週刊ポスト
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