地図情報がビジネスの鍵になりそうだ（孫正義氏）
世界のインターネットビジネスのトップを走るグーグルと、孫正義会長（61）率いるソフトバンクグループには時価総額にして67兆円の開きがある。果てしなく大きな差に思えるが、孫氏は“巨人の背中”をはっきりと視界に捉えている。両者が雌雄を決する舞台は「地図データ」、その先に広がる「自動運転」という巨大市場だ。
◆「グーグルマップは使いたくない」
「道路が表示されない」
「海の上に学校がある」
「皇居から二重橋が消えた」
3月21日以降、地図サービス「グーグルマップ」に不具合が生じ、ユーザーからの“苦情”が相次いだ。
グーグルマップは、全世界で利用者10億人を誇る地図サービス。スマホ上で現在地を把握したり、目的地までのルート案内や周辺施設の検索などができる。スマホやパソコンのグルメガイドなどにも多く採用されているので使ったことがある人は多いだろう。
混乱の背景には、グーグルマップが使用する「地図データ」の存在があった。ビジネス誌『経済界』編集局長の関慎夫氏が語る。
